本書について

◇学校の名称

　原則として正式名称を記載しています。大学・短期大学は別科名、専門学校は告示の対象となっている学科名をできるだけ記載するようにしました。

　各ページの見出しの校名、目次、索引の校名は略さずに記載しておりますが、校名により配列する場合に、校名の頭にある以下の語句は取り外したうえでの五十音順にしています。

専門学校、専修学校、各種学校、日本語学校、学校法人（＋法人名）、

一般財団法人（＋法人名）、公益財団法人（＋法人名）、株式会社、有限会社

　索引では未収録校のページを「※」と表示しました。別科は61ページ、告示校は470〜473ページに未収録校の校名と住所を記載してあります。

◇配列

１）全国の日本語教育機関を、大学・短期大学別科とその他の日本語教育機関に分け、それぞれ所在地の都道府県によって北海道から沖縄まで、北から南の順に配列して掲載しています。

２）同じ都道府県の中では、都道府県庁所在都市（東京都は23区）、市部、郡部の順に並んでいます。

３）東京都23区内は区名の五十音順、道府県の市部内は市名、郡部内は町村名の五十音順に並んでいます。

４）同じ市（東京は区）、同じ町村内では、校名の五十音順に並んでいます。

◇データの時期

１）各校の在籍者数・内訳のデータは、2016年10月からの学期のものです。

２）各校の日本語能力試験、日本留学試験の受験状況、および進学状況のデータは、2015年度の受験結果、2016年４月までの年間における卒業者の進学結果を記載しております。

◇学費について

　各コースの学費については、そのコースの期間全体で必要になる学費の総額を記載しています。